Aleph Objectsがスタッフの80%を解雇

3DプリンタメーカーAleph Objectsはキャッシュフロー問題から従業員の80%を解雇

オープンソースのFFF方式3Dプリンタ「Lulzbot」シリーズを展開する米国コロラド州の3Dプリンタメーカー Aleph Objects が、大規模な人員削減を実施した。

LulzBot TAZ Pro、LulzBot Mini 2、LulzBot TAZ Workhorse などの高性能3DプリンタをラインアップするAleph Objectsは、キャッシュフローの問題から事業停止の噂が広がっていたが、2019年10月11日に同社公式サイトから正式にレイオフを実施することを発表した。
今回レイオフの対象となったのは、113人の従業員の80%に当たる91人で、事業の継続に必要なキャッシュフローが確保できないことを理由に解雇された。同社には現在、500万ドル相当の完成品と部品在庫を抱えているが、今後の対応についての見通しは立っていない。

経営陣は現在、新たな引き受け先となる複数の企業と協議を行っており、既存ユーザーに対する機器の保守サービスは継続すると発表している。

コンシューマー及び準産業用3Dプリンタ市場では、低価格化による価格競争が激化し、中小メーカーの資金繰りが悪化。2018年には米国の3Dプリンタベンチャー Type A MachinesNew MatterPrintrbot などが相次いで事業を停止した。3Dバイオプリンティング企業 FluidForm Inc.との提携により、バイオプリンティングソリューション市場への参入を発表したばかりの Aleph Objects だが、他社同様にキャッシュフローの枯渇から事業停止が噂されていた。


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