米国3Dプリンタメーカー「New Matter」が事業閉鎖

コンシューマー向け3Dプリンタ「MOD-t 3D Printer」を展開するNew Matterが2018年2月末で事業を閉鎖

2018年2月、米国の3Dプリンタベンチャー「Type A Machines」が廃業することを伝えたばかりだが(関連記事はこちら
同タイミングとなる2018年2月、米国の3Dプリンタベンチャー「New Matter」が、事業を閉鎖することを正式に発表した。

2014年、399ドルの3Dプリンタ『MOD-t 』のIndiegogoキャンペーンローンチし、購入しやすい価格帯とスタイリッシュなデザインで話題となり、3,550人の支持者から$683,804(約7,500万円)の資金調達に成功したNew Matterは、2017年に第二世代となる『MOD-t 』のキャンペーンをKickstarterでローンチ。開始から5日間で$100,000以上を集め注目されたが、ユーザーの期待に応えられる製品のリリースが難しいとして、2017年11月15日にそのキャンペーンをキャンセルした。

同社は中止に関するアナウンスの中で「来年(2018年)は、更なるアップデートを行う」と発表していたが、その機会を迎えることなく、2018年2月末を持って事業を閉鎖することを決めた。

同社は閉鎖に伴う発表の中で既存ユーザーに対し、当面の間のサポート継続や付属品の販売を行うとしているが、2018年夏以降の対応については未定となっている。

詐欺まがいの悪質なキャンペーンを展開する事業者も有るなか、早い段階でキャンペーンを中止したNew Matterの対応は正しいとも言えるが、Amazonをはじめとした小売り市場では、DIYキットを含め安価な3Dプリンタが溢れており、低価格3Dプリンタ市場は完全な飽和状態となっている。
他社との差別化が難しく、価格競争に陥った3Dプリンタメーカーは、今後も厳しい状況が続くだろう。


関連記事

 

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

最新情報をお届けします

Twitter でid.artsをフォローしよう!

   

ページ上部へ戻る