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3Dプリンティング企業各社、ロシアのウクライナ侵攻に対する抗議のため取引を停止

ロシア軍によるウクライナ侵攻が拡大するしている中、EOS、3D Systems、HP、Zortraxなど世界有数の3Dプリンティング企業が、ロシア企業との取引を拒否する姿勢を打ち出している。

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、金融、メディア、エネルギー分野、航空宇宙産業、スポーツなど様々な分野からロシアに対し厳しい制裁が科されているが、その影響はビジネス界にも反映され始めている。例えば、Apple、Ford、Nikeなどは相次いでロシア市場から物理的および仮想的な製品の両方を撤退させると発表。これと同様に3Dプリンティング業界からは、EOS、3D Systems、HP、Zortraxなどの大手企業が、道徳的な理由からロシア企業への物品販売を中止することを発表した。

ロシアの国営コングロマリット Rostec の子会社は、ロシアのMiG-31戦闘機をアップグレードするために3Dプリンティングを使用していると言われている。

EOSのCEOであるMarie Langer氏はLinkedinで、2022年2月25日をもってロシア企業との取引を停止したことを発表。この動きは、同社ビジネスに影響を与えると認めながらも、民主的な信念のために立ち上がり、平和のために共に戦うための適切なタイミングである。と述べている。

3D Systemsは、2021年第4四半期の決算説明会で同社CEOであるJeffrey Graves氏が次のように述べている。
「ロシアの侵攻がもたらす受け入れがたい人道的意味合いに対し、同社はロシアへのすべての販売を直ちに中止することで立ち向かう」と発表。

一方、HPのCEOであるEnrique Lores氏は、2022年第1四半期の決算発表時、米国政府の制裁に準拠することを明らかにしたが、競合他社と同様、ロシアの行為を激しく批判することはしなかった。

HPのCEOであるEnriqueLores氏は、ロシアに対する米国の制裁措置は、2022年度全体のビジネスの見通しに影響を与える可能性が高いと述べている。

一連の動きは、ロシア企業に対する物品販売禁止に留まらず、3Dプリント分野におけるビジネス取引やウクライナ在住の研究者の仕事にも影響を及ぼしている。Zortraxは、Rusatom – Additive Technologies（通称 RusAT）に対し、株式の半分を売却するため交渉中であったが、ロシアによるウクライナ攻撃を受け6500万ドル相当の投資を完全に破棄したことを発表した。Zortraxは公式声明の中で、この決定が「業績、新製品開発能力、財務状況に悪影響を与えることはない」と主張しながら、侵略に対する嫌悪感を改めて表明している。

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