ペンシルベニア州立大学が米軍向けに超硬合金を3Dプリントする新手法を開発

ペンシルベニア州立工科大学の研究チームは、米国陸軍から434,000ドル（約4,650万円）の資金提供を受け、軍用レベルに対応した高強度合金部品を製造するための3Dプリント技術を開発する。

このプロジェクトでは、コンピュータモデリングを使用して材料効率を向上させ、より堅牢な金属を部品をプリントできる「Laser Directed Energy Deposition（L-DED）」ベースのアプローチを開発。この技術を活用した高品質鋼は、防弾チョッキから艦艇の船体防爆保護に至るまで、さまざまな防衛関連用途に応用できる可能性があるという。

高性能合金は機械加工が難しく、従来の材料に比べて割れやすく溶接性が悪いため、防衛分野での使用が制限されてきた。この問題を回避するため研究チームは、用途に応じて最適化された製造プロセスを開発。L-DEDベースのアプローチを採用することで、材料の無駄を減らし製造コストを削減できるとされている。

米国国防総省（DoD）は、陸軍、海軍、宇宙軍、その他の米軍組織の活動に対して支出の優先順位などを調整しているが、DoDではこれまでに3Dプリント技術を各軍の活動に統合するため多額の投資を行っており、2021年2月には米国防総省物流局（Defense Logistics Agency／DLA）を通じて、産業用バインダージェット3Dプリントシステムを展開する ExOne と160万ドル（約1億7000万円）の契約を締結。米国国防総省（DoD）向けのポータブル3Dプリント工場を開発することを発表している。
防衛用途における3Dプリント技術は、戦場の兵士等に必要なスペアパーツを迅速にオンデマンドで製造する手段として活用が期待されている。
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