矢野経済研究所3Dプリンタの世界市場規模推移と予測を発表

矢野経済研究所、3Dプリンタの世界市場が2021年に48万台と予測

矢野経済研究所は、世界の3Dプリンタ市場の調査を実施し、需要分野別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
ソース:3Dプリンタ世界市場に関する調査を実施(2018年)

 

市場概況

2017年の世界の3Dプリンタ市場規模は、前年比18.4%増の27万台(メーカー出荷数量ベース)となった。市場では60万円未満のローエンド3Dプリンタ(ローエンド装置)と60万円以上のハイエンド3Dプリンタ(ハイエンド装置)の二極化が進行。
2018年は前年比16.7%増の31万5,000台を予測する。
3Dプリンタは装置や材料の進化によって欧米を中心に航空・宇宙や自動車、医療、家電、金型関連分野などで最終製品の造形や量産に向けた動きが活発である。試作やデザインの確認に留まりがちなローエンド装置は、STEAM教育(Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、 Art(芸術)、Mathematics(数学))に関心が高い教育機関などを中心に導入が増加しているものの、以前と比較すると成長は鈍化している。一方、ハイエンド装置については、特に金属を材料にする装置の伸びが顕著である。
また、2017年の世界の3Dプリンタ市場(メーカー出荷数量ベース)における日本の占める割合は3.5%で、この割合は2021年には2.0%にまで縮小すると予測。日本の3Dプリンタ活用に対する意識は今のところ海外と比較すると低いものとみられるが、最近はより多く、また様々なものを造形するために複数台の3Dプリンタを所有するユーザー企業が増加基調にあるほか、よりハイエンド装置へのリプレイス(更新・代替)需要もあるなど、3Dプリンタを活用することに一定のメリットを見出したユーザー企業における3Dプリンタへの活用意欲は増している。

 

注目のトピック

問われているのは3Dプリンタを使いこなす力量。
近年、ものづくり産業における競争力の源泉は品質や価格、納期ではなく、「モノ」を通じて市場にどのような付加価値をもたらすのか、という点に移りつつある。3Dプリンタは複雑な造形物を一体で作ることができるが、この特性を活かした設計等が行われないままになっているなど、日本のものづくりは3Dプリンタを活用しきれておらず、こうした変化に十分な対応ができていないように見受けられる。​国内における3Dプリンタ市場がこれまで以上のスピードで成長するためには、3Dプリンタを活用する上での付加価値の在り方や、こうしたものづくりの源泉を見極めた上で、3Dプリンタを活用できる人材育成などについて考えていく必要がある。

 

将来展望

3Dプリンタは造形や材料の交換等の自動化、遠隔モニタリング、造形サイズの大型化などが進み、製造工場にも組み込まれはじめている。3Dプリンタは他の工作機械と比較すると、精度等の観点で未だ劣るところもあるものの、従来技術と相互補完の関係を維持しながら装置、材料、ソフトウェアが三位一体で進化し、用途の拡大とともに市場は成長を続けるものと考える。この背景には、中国において国が補助金を出して3Dプリンタを普及させる動きがあり、ポーランドにおいては政府系機関の資金を活用して3Dプリントセンターを設立するなど、国家戦略として3Dプリンタを普及させる政策等も継続して実施されていることがある。

こうしたなか、世界の3Dプリンタ市場規模(メーカー出荷数量ベース)の2015年から2021年までの年平均成長率(CAGR)は16.7%で推移し、2021年には48万台になると予測する。


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