日揮ホールディングス、建設3Dプリンタの本格的導入に向け国内プロジェクト実証に着手

日本の建設・エンジニアリング企業大手日揮ホールディングス（以下 JGC）の海外EPC（設計・調達・建設）事業会社である日揮グローバルは、建設工事における3Dプリンタの本格的な導入に向けた取り組みの一環として、国内のプラント建設現場において建設用3Dプリンタの有効性の実証に着手するため、デンマークの建設用大型3Dプリンタメーカー COBOD の建設用3Dプリンタ「BOD」を国内初導入したことを発表した。

日揮グループは、受注競争力の向上を目指し、DX（デジタルトランスフォーメーション）の積極的な活用を推進しており、2018年12月にEPC（設計・調達・建設）プロジェクトの工数1/3、スピード2倍を目標とする長期情報戦略「ITグランドプラン2030」を策定し、3Dプリンタ導入や建設自動化による建設工法最適化を取り組みテーマの一つとして掲げている。この方針に基づき同社は、2020年9月にEPC DX部を新設し、2021年4月より同部にDFAM（Digital Fabrication and Additive Manufacturing）ユニットを設置。現在、海外プラント建設プロジェクトにおける建設用3Dプリンタの本格的な導入を目指し、様々な3Dプリンタを提供する世界中の企業と協業しつつ、3Dプリンタや建設自動化に関するDX開発や実装に向けた検討を進めている。

今回の実証はその一環として実施するもので、日揮グループの国内EPC事業会社である日揮が宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備の建設現場において、COBODのガントリー型コンクリート系建設用3Dプリンタを用いて、2021年内に構造物の造形を開始し、工期、コスト、品質などの導入効果の検証作業を行い、その有効性を確認する予定としている。
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日揮グループは、革新的な技術を有する国内外のスタートアップ企業とのシナジー効果による新たな価値創造に積極的に取り組んでおり、その一環としてスタートアップ企業が中心となって開発が進められている3Dプリンタにおいて、COBOD製品を起用。建設現場で3Dプリンタを導入することにより、型枠を組みコンクリートを流し込む従来工法と比較して、”構造物の形状の自由度が高い”、”複数部品の一体化が可能”、といった設計の効率化や、”ロボット活用による省人化”といった建設工事の効率化が期待でき、日揮グループの強みであるEPC一括遂行プロジェクトにおける全体最適のさらなる向上にも繋がると考えている。