Carbonが新たに2億6000万ドルを調達、時価総額が24億ドルを超える

2013年に設立された米国の3Dプリンタメーカー Carbon（以下カーボン）は、カリフォルニア州メンロパークに本拠を置く民間投資会社 Madrone Capital Partners と英国の投資運用会社 Baillie Gifford 主導による新たな資金調達ラウンドにおいて、2億6000万ドル（約286億円）を調達。今回の調達によりカーボンの時価総額は24億ドル（約2640億円）に達した。

この直近のラウンドには、シンガポール政府が所有する投資機関 Temasek やフランスの大手化学メーカー Arkema の他、Sequoia Capital、Johnson＆Johnson Innovation – JJDC（JJDC）、Fidelity Management＆Research Company、adidas Ventures、JSR Corporationなどの既存投資家も参加。

Carbonの3Dプリント技術で量産されるadidasのスニーカー

2014年以降、5ラウンドの資金調達を実施してきたカーボンは、Baille GiffordやFidelity Management＆Researchなどの世界的な金融機関を含む多くの投資機関から資金を調達しており、今回の追加資金調達を含めた総額が6億8千万ドル（約748億円）に到達。同社の時価総額は、24億ドル（約2640億円）へと拡大した。

カーボンのDigital Light Synthesis（DLS）技術を搭載したCarbon Platformは現在、独自のサブスクリプションビジネスモデルを通じ14カ国で運用されており、過去12か月間でプリント総量が33倍、プリント総時間が5倍以上に増加。同社はまた、過去1年間で17の新しいサードパーティ製樹脂と3つの新しいファーストパーティ製樹脂を発売。この一貫した成長は、様々な業界の顧客が、Carbon Platformを利用し成功していることを示している。