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IDCは2021年までにアジア太平洋地域の3Dプリンティング支出が36億ドルに増加すると予想

市場調査会社IDCは直近のレポートで、2021年までにアジア太平洋地域（APEJ）で3Dプリンティング関連の支出が年平均成長率（CAGR）22.4％で成長し、約36億ドル（約3,960憶円）まで大幅に増加すると予想するレポートを発表した。

IDCは先のレポート「世界の3Dプリンタ支出2018年に120億ドルへ拡大」で、3Dプリント技術に対する世界的支出が、2018年に120億ドル（約1兆3,5600憶円）に達すると予想したレポートを発表している。

このレポートでは、アジア太平洋地域は米国や欧州と並ぶ重要な地域に位置づけられており、その中心として中国市場の拡大に注目。
IDCのアジア太平洋地域担当アナリストによれば「中国はアジア太平洋地域における成長の原動力であり、結果として3Dプリンティングの利用と消費の拡大に最も貢献している」と述べている。

またIDCのレポートによれば、コンサルティング、システムインテグレーション、オンデマンドプリントサービスを含む3Dプリンティングサービス及び3Dプリント品の消費が、今後5年間の予測期間中の総支出の約45％を占めている。一方ソフトウェアに関しては、年平均成長率26.9％と、成長が遅れることが見込まれている。

自動車産業や航空宇宙産業向け分野では、プロトタイプ製作から最終部品製造が総支出の約68%を占め、他地域に関連したレポート同様、大きな割合を占めている。また、今後5年間で3Dプリントの支出が急成長する産業として、教育、医療の他、電気通信業界（CAGR 50.2％）と資源産業（CAGR 44％）を上げている。

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