国内法人3Dプリンタ導入実態調査

2018-2-26
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ＭＭ総研が国内法人における3Dプリンタの導入実態に関する調査結果を発表

ＭＭ総研は、国内法人の30,517人を対象にWebアンケートを実施し、国内法人における3Dプリンターの導入実態に関する調査結果を発表した。
出典：MMRI

アンケートの回答者の中から、さらに3Dプリンター機器の導入または3Dプリント出力サービスの利用において「決裁権がある」または「選定に関与する」担当者600人を対象に詳細な調査を実施。
2018年1月現在、国内法人における「家庭用パーソナル3Dプリンター」の導入率は3.3％で、「産業用プロフェッショナル3Dプリンター」の導入率は3.9％。3Dプリンターの導入メリットとして、精度向上やコスト削減を重視する割合が多く、上位を占めた。

3Dプリンター機器の導入・検討率は家庭用パーソナル3Dプリンターの利用が3.3％、検討が3.0％、産業用プロフェッショナル3Dプリンターの利用が3.9％、検討が3.1％という結果に。家庭用、産業用を合わせた3Dプリンターの導入率は4.9％。一方で「興味はあるが、具体的に検討なし」では家庭用が15.4％、産業用で9.7％あり、3Dプリンターを導入するメリットや活用方法の浸透次第では徐々に市場が拡大すると予測。最近では、3Dプリント出力サービス事業者が増えてきており、自社に機器を導入しなくても手軽にものづくりが行なえる環境が整いつつある。

3Dプリンター機器と3Dプリント出力サービスそれぞれの導入・検討目的に対する回答は、ほぼ同様の傾向が見られた。
どちらも「試作品や最終製品の精度を上げるため」が最も多く、3Dプリンター機器は44.7％、3Dプリント出力サービスは39.5％となった。日本においても試作だけではなく、最終製品の造形が増えてきているため、精度の高さを求めるユーザーが3Dプリンターを活用している。業種別においても製品の精度向上を目的にする割合が最も多く、利用・検討者の多い製造業では59.1％、サービス業（その他）では49.2％、建設業・設備工業では35.2％という結果になった。教育・学習支援業でも同様に、「試作品や最終製品の精度を上げるため」が29.9％と約3割を占めている。教育分野は3Dプリンターを導入する動きが進みつつあり、教育ICTのツールとして認識されている。

造形材料の使用状況と使用意向では、樹脂系は代表的な素材の一つであり、使用したことがある割合は60.7％となった。
「今後、使用してみたい造形材料」に対する回答では、ABS樹脂が44.5％と最も高く、アクリル樹脂が33.0％、金属が29.5％と続くが、このうち金属は実際に使用している回答（15.4％）に比べ後の需要が高いことが特徴的だ。

3Dプリンター機器または3Dプリント出力サービスを利用していない回答者にその理由を聞いたところ
「材料費が高いから」「3Dデータを扱える人材がいないから」が、いずれも約2割を占める。3Dデータの作成から導入までのトータルサポートや3Dプリント出力サービス、3Dデータに精通したエンジニアの派遣などの需要が高まると予測する。