INGは3Dプリンタによって製造される製品が40年以内に6兆ドル以上に達するとしたレポートを発表
オランダの総合金融サービス大手INGは、3Dプリンタに関する最新レポート「3Dプリンティング：世界貿易への脅威」を発表した。
INGの最新レポート「3Dプリンティング：世界貿易への脅威」では、今後40年以内にすべての製造品の半分以上が3Dプリンタで製造され、その市場規模は6兆ドル（670兆円超）になり、3Dプリントによるモノづくりが2060年までに世界貿易の25％を払拭すると予測している。
レポートによれば、今後拡大する3Dプリント技術により米国の輸入量が減少し、中国、メキシコ、ドイツなどの国々との貿易赤字が緩和されると予測。現在国外で生産される自動車部品においては、2060年までに50%がアメリカ国内で3Dプリント製造されることになる。
これに伴う貿易量の減少はGDPの赤字率低下を意味するため、国内市場の活性化と雇用拡大を公約としたトランプ政権下で歓迎されるだろうとしている。
また、現在世界的な3Dプリンタ投資のシェアを占めるとされる航空宇宙、自動車、工業機械、医療などの市場は今後も拡大を続けるが、プロシューマー市場とは異なる方向から、一般家庭向けの3Dプリンタ市場も長期的な増加が見込まれている。
世界貿易の業界シェアと3Dプリンターへの投資のシェア
INGは、2016年の世界の3Dプリンターおよび関連サービス市場への支出額は66億ドルであったことを踏まえ、このような成長率を維持すれば、3Dプリンタへの投資率が従来の機械設備への投資率を上回り、市場規模を拡大する可能性があるとしている。
このような予想には懐疑的な部分もあるが、高速3Dプリントや材料研究を含めた革新的な技術開発が現実となれば、予想通りあるいはそれを上回る市場へと拡大する可能性を秘めている。
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