Desktop Metalが株式併合を実施

2024-6-10
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3DPrinting, 3Dプリンティング, Desktop Metal, MarkForged

米国の3Dプリンタメーカー Desktop Metal（デスクトップメタル）の取締役会は、同社のクラスA普通株式を1株につき10株の割合で併合することを承認。この株式併合は、2024年6月10日ニューヨーク証券取引所（以下「NYSE」）の取引終了後、東部時間午後5時に発効する。同社のクラスA普通株式は、2024年6月11日の市場開始時に、既存の取引シンボル「DM.」で分割調整後の取引が開始される。

この決定により、デスクトップメタルは経営不振に陥っているピュア・プレイヤー3Dプリンティング企業数社の中で初めて株式併合を実施することになるが、これが最後ではない可能性が高い。同じくSPAC合併で上場したVelo3DとMarkforgedの株価は、上場を継続するために株式併合を実施する必要がある水準に達している。Xometry、Shapeways、Fathomなど、近年上場したAMサービスプロバイダーも苦戦している。
株式併合の主な目的は、同社のクラスA普通株式の1株当たりの市場価格を引き上げ、ニューヨーク証券取引所への上場継続に必要な1株当たりの最低入札価格を満たすことである。デスクトップメタルの株主は、2024年6月7日に開催された年次株主総会で株式併合を承認した。

株式併合の結果、同社の発行済みA種普通株式10株につき1株の割合で、同社のA種普通株式が新たに発行される。当社の発行済株式報奨の基礎となる行使価格と株式数については、必要に応じて比例調整が行われる。また、会社の株式報奨制度および特定の既存の契約に基づき発行可能な株式数についても比例調整が行われ、株式併合の一環として発行される普通株式は、全額払込済みで評価不能のままとなる。

株式併合の結果、1株に満たない株式が発行されることはない。1株未満の端数が生じた株主は、株式併合の効力発生日の直前取引日である2024年6月10日のニューヨーク証券取引所における普通株式1株当たりの終値（株式併合調整後）に端数を乗じた金額を現金で受け取ることになる。
銀行、ブローカー、またはその他の名義人を通じて株式を保有している株主は、それぞれの銀行、ブローカー、または名義人の特定の手続きに従って、株式併合を反映したポジションの調整を受け、端株の支払いを受けることになる。

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