GoProが270名の人員削減へ

米GoProは2017年3月に大幅なレイオフを実施することを発表

GoProは、2016年11月に実施したレイオフで従業員の約15%(約200人)をリストラし、エンターテインメント部門を閉鎖していたが、今回また新たに大幅なレイオフを実施することを発表した。

今回実施されるレイオフでは、営業経費削減の一環として270名の人員を削減。2016年11月から約4ヶ月で二度目となる大規模なリストラ策を展開する。

主力製品であるアクションカメラの販売が落ち込む中、満を持して2016年11月に発売されたカメラ付きドローン「Karma」が、飛行中に電源を喪失する可能性があるとして、発売直後に約2500機を回収する大規模なリコールを行うなど、同社の業績悪化を加速させていた。(Karmaの問題個所は、アップデートにより解消済み)

同社は、今回のレイオフによる人員削減と人材採用計画の凍結を行うことで、2017年の黒字確保を目指す計画を発表している。


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