米陸軍整備拠点が3Dプリンターを活用しブラックホークヘリ部品を自前生産
米陸軍の整備拠点であるテキサス州の Corpus Christi Army Depot（CCAD）は、部品供給不足への対策として、UH-60ブラックホークヘリコプターの燃料システム部品を3Dプリンターで製造する取り組みを開始した。この取り組みは、航空機の稼働率を維持することを目的としたもので、3Dプリント技術を活用した軍事整備の新しい事例として注目されている。
対象となったのは、ブラックホークの「Crashworthy External Fuel System（CEFS）」に取り付けられるテールフィン部品で、この部品は輸送や整備作業、着陸時などに損傷しやすく、小さな破損でも安全基準により交換が必要になる。これまではメーカーからの供給に依存していたため、部品不足が発生すると機体が運用できなくなる問題があった。
この課題に対応するため、CCADの技術チームは2025年10月から3Dプリント技術による代替部品の開発を開始した。材料には航空分野でも使用される耐熱性と強度に優れたポリエーテルイミド系樹脂を採用し、部品は4つのパーツに分割して3Dプリンターで製造された。造形には約82時間がかかり、その後の寸法検査や品質確認を含め、全体の作業時間は約60時間だった。
この部品は航空機用パーツとして、火炎・煙・毒性に関する厳しい航空安全基準を満たす必要があるが、造形条件は専門研究機関のデータを基に設定され、品質の一貫性を確保している。
米陸軍では現在、複合材料を使った航空機構造が増えており、次世代ヘリコプター計画では機体の半分以上が複合材になると見られている。こうした変化に対応するため、3Dプリンターを活用した部品製造や修理の技術が重要になっている。
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