建設向け大型3Dプリンタ企業「Black Buffalo 3D」が破産法申請

Black Buffalo 3Dが破産申請、建設向け大型3Dプリンタ事業の継続と再建を模索

2020年に創業し、建設向け大型3Dプリンター「NEXCON」シリーズを展開してきた米国の3Dプリンターメーカー Black Buffalo 3D が、事業継続と再建を目的に米連邦破産法Chapter11(会社更生型)を申請した。住宅建設を支える3Dプリント技術の商用化に向け、資金確保や事業再編の行方が注目される。

Black Buffalo 3DのChapter11申請は、裁判所記録上、2025年12月24日にデラウェア地区の連邦破産裁判所へ提出されたもので、資産・負債はいずれも100万~1000万ドルのレンジと推定されている。
Chapter11は「即時停止=倒産」というより、裁判所の監督下で事業を動かしながら立て直しを図る枠組みで、初期段階では、従業員給与の支払い継続や運転資金、資金繰り(キャッシュマネジメント)維持などを求める申立てが出され、審理が進む中で具体策が明らかになる。
同手続きでは、米破産法の枠組みに基づき、裁判所の承認を前提に事業資産の一部または全部を売却する選択肢も取り得る(いわゆるSection 363売却)。これにより、技術・設備・知財が他社へ移転し、サービス提供や開発が“別の器”で継続されるケースもある。

Black Buffalo 3Dに限らず、3Dプリンター関連企業が資金難に直面する例は報じられている。たとえばスペインのBCN3Dは債務再編がまとまらず任意の倒産手続きに入り、売上が伸び悩む一方で累積損失が拡大していた、という報道もある。競争の激しさと資金需要の大きさが、業界の構造課題として浮かび上がる。


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